時々、新聞でAEDを〇〇が学校や施設に寄贈しましたという記事が載ることがあります。AEDも購入すれば30万円以上します。リース・レンタルともに数年の契約になるので毎月の支払額に換算すればAEDが購入できます。現金一括払いかローンといったところでしょうか。
　
　寄贈される側は、寄贈されたと喜んでばかりもいられないと思います。設置するということは、AEDが設置されたことが広く知られるということです。AEDが設置してありますから、いざという時はどうぞ使って下さいと言っても、設置側が心肺蘇生法とAEDの操作方法を知らなくては何の意味もありません。
　寄贈する側がAEDを寄贈しますから、その施設や学校に勤務する職員に必ず救命講習を定期的に受講させてくださいというところまで話しができて、設置者側の理解があって初めてAEDを設置する本当の意味が伝わると思います。

　今は、開業医でもAEDが設置されているところが増えてきました。総合病院も外来各階で見かけますが、そこに勤務する職員(看護職.事務問わず)本当に心肺蘇生法ができてAEDが使えますか?と聞かれて自信を持って「はい、私たちの病院は、職員全員救命講習を定期的に受講してますから大丈夫です」と言える病院はどの位あるのでしょうか?これは病院だけに限りません、学校や会社、公共施設とAEDが設置してある全ての施設に共通することです。
　とある病院の待合室に患者さんの安全のためにAED設置してますと貼り紙してありました。その横に心肺蘇生法のポスターでも貼ってあれば、それを見た患者さんや付添の人たちも、心肺蘇生法とAEDについて何となくでもわかると思いますが、それもなく患者さんの安全って何?と突っ込みたくなります。

　AEDマップも携帯電話からQRコードでアクセスできるようになってますが、実際に設置されてる箇所に勤務する全員が心肺蘇生法講習を受講し、定期的に訓練を受けてることをマップ作成側が確認して掲載していると思えないので、AEDはあるけど使えないということも十分考えられます。マップに設置情報を寄せたり登録する側もそうしたことをしっかり確認してから掲載することも検討しなければいけないと思います。

　AEDは、愛知万博会場に設置されて救命事例が報じられると、急速に普及していきましたが、当時普及した機種が更新時期を迎えています。一部では電池切れやパッドの使用期限切れも出ています。設置するということは、管理する責任もあります。AEDが設置されてると聞いて取りに来たら、電池切れで使えなかったということが起きたら・・・。現実に起こり得ることです。

　AEDの管理も重要ですが、AEDがあれば絶対に助かるというわけではないこと。その根底にあるのは心肺蘇生法、これがしっかりされたうえでAEDを使うこと、救命の連鎖、これをしっかり伝えていかなければと思います。